賃金・労働時間


・賃金は2000年以降名目でも低下し始めている。なおモデルでは一人当たり雇用者所得を賃金の指標として用いるが、これは名目賃金指数の動きと整合していることがみてとれる。
・失業率は1975年以降、バブルの一時期を除いて、上昇を続けている。なお有効求人倍率は職業安定所に登録した求人数を求職者数で割った値だが、失業率と比べると、1を境として上下に変動していることがわかる。つまり構造要因より景気要因を見るのに適しているといえよう。
・賃金上昇率と失業率からは,フィリプス曲線が推定できる。なおここでは、価格期待を過去の消費者物価伸び率で代用している(エコノメイトによる)。


なお最新の議論に関しては、たとえば下記の文献を参照されたい。
北浦・原田・坂村・篠原「構造的失業とデフレーション」
財務省財務総合政策研究所、フィナンシャルレビュー、2003年1月